テクノロジーによる救援活動

人道支援の在り方を一変しつつあるIOM



ビジュアルなアナリティクスは、ネパールの地震被災者が気持ちを奮い起こし、自分たちの力で立ち上がる取り組みを支援する上で、大きな違いをもたらしています。

国際移住機関(IOM)では、2015年4月にネパールで大地震と最初の大きな余震が発生した直後から、現地で救援活動を行っています。この地震では810万人以上が被災し、50万戸を超える家屋が倒壊しました。現状を見ると、IOMはアナリティクスの活用により、被災家族を居住地に戻し地域経済を再建する取り組みにおいて従来は考えられなかったほど速やかに支援活動を進展させています。

弱者の保護

町の再建

復興の安定性



 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


IOMがビジュアル・アナリティクスを早期に導入したことで、グローバルな災害対応を大きく改善する道が開かれました。

アナリティクスの進化が、IOMによる災害対応のスピードと効率を飛躍的に改善しています。IOMの従来の救援活動では、大量のスプレッドシートに埋もれたデータと格闘しなければなりませんでした。今では、SASが数分で視覚化するデータにより、IOMは連日、世界中で助けを必要としている何百万もの人々に支援の手を差しのべられるようになっています。

 

 


リアルタイム情報を即座に利用
現地に入ったスタッフは、携帯電話やノートPCを通じて、全ての災害データに即座にアクセスすることができました。こうしたリアルタイム性は、生死の分かれ目となる意思決定が求められる災害現場では特に重要です。

 


行動計画を立て、優先順位を設定
被災者キャンプの運営失敗につながる主な兆候と、妊婦や子どもの特別なニーズを速やかに特定することにより、不要な苦痛苦難を最小限に抑えるよう努めました。

 


地域経済にとっての意味を明確化
IOMは地震による住民の離散状況をマップ化し、男性の被災者たちが元々居住していた地域を把握した上で、地域社会の再建に弾みをつけ自立の気運を高めるために男性被災者を先に出身地へ帰還させる取り組みを行いました。

 

 

 

 


IOMでは、災害対応の最初のアプローチをアナリティクスで現代化(モダナイズ)したことにより、被災国の生産能力と必要資材の在庫を把握し、被災者の一日も早い自立を支援する最善の方法を探るという極めて複雑な課題に取り組むことができました。

ブライアン・ケリー(Brian Kelly)氏、国際移住機関(IOM)、地域緊急事態・危機後対応アドバイザー