イタリア人にとって、パスタは生活の一部として欠かせない。その役割は食卓に留まらず、世代間交流やコミュニティ構築の領域にまで広がっている。しかし、パスタの重要性は “美しいブーツの国” の出身者に限った話ではない。パスタは世界中で、ますます多くの人々の空腹を満たし、疲れた身体に活力を与え、辛い気持ちを和ますようになっている。

実用的な話をすると、パスタは理想的な主食だ。保管しやすく、用意もしやすい。感情的な話をすると、パスタは「ぬくもり」と「満足感」をもたらし、「懐かしい思い出」を呼び起こしてくれる。そして困難な時期には、パスタは「頼みの綱」にもなりうる。

2019年、Barilla社では「データから価値へ」というデジタル・トランスフォーメーション（DX）施策をサポートしてくれるパートナーを探していた。この施策の狙いは、行動の根拠となるビジネス・インサイトを掘り起こし、サステナビリティを改善するためにアナリティクスと人工知能（AI）を導入することだった。その後、アナリティクス・ソリューションのリーディング・カンパニーであるSASと協力関係を結んで間もない頃にパンデミックが勃発し、世界が停止した。しかし、それがBarilla社における野心的目標の達成を阻むことはなかった。

「我々は毎日、食品メーカーとしての仕事の価値とグローバル・プレゼンスを高めるために、どうすれば新しいテクノロジーを効果的に適用できるのかを自問し続けています」と、Barilla社の担当者は言う。「当社が行うことのクオリティを通じ、人々の暮らし、地球のウェルビーイングを改善したいと考えています。」

高度なアナリティクスを活用して「配送・受注の最適化」と「無駄の削減」を達成することは、例えば、環境への影響の低減やサステナビリティの改善につながる。しかし、大規模で多角経営の企業にとっては、そのどれもが容易ではない。その点を踏まえれば、Barilla社がここ数年、予測不能な難題に直面しながらも成功を収めた経緯において「データと意思決定を重視する姿勢の刷新」が極めて重要だったことは明らかだ。

全世界に通じる魅力

2021年に開催された直近の「World Pasta Day」で主催者が発表した内容によると、パスタの消費量は過去10年で倍増したという。この増加の要因はイタリアの消費量ではない。もちろんイタリアは最大のパスタ消費国であり続けているが、典型的にはイタリア料理を連想しないような国々での消費が伸びているのだ。例えばチュニジアとベネズエラは、別の大陸の国であるにもかかわらず、第2位と第3位のパスタ消費国となった。

Barilla社は消費者のニーズに寄り添うことを目指し、ここ10年にわたり自社製品の栄養成分を改善し続けてきた。具体的には、脂肪分、糖分、塩分を減らしたり、全粒粉、小麦以外の穀物、グルテンフリーといった新しい選択肢を開発したりすることでアップデートを重ねてきた。

ほんの3年前までは、全粒粉のパスタは最新のトレンドだと考えられていた。今日、その消費量は倍増しているが、理由の大部分は、より多くの食物繊維を食生活に取り入れることの健康メリットだという。

それとは別のところで、風味の真の進化も進行中だ。この時代の趨勢は今、主要メーカー各社を研究開発投資の拡大と、将来のパスタへの重点的取り組みの強化へと導いている。例えばBarilla社では、毎年の収益の平均10%をイノベーション、研究、開発に投資している。

そして、ベネズエラのカラカスまたはイタリアのフィレンツェのどちらで食事をしているとしても、あるいは、伝統的なスパゲッティまたは豆類ベースのロティーニのどちらを選ぶとしても、パスタの普遍的な魅力が否定されることはない。

ニューヨーク周辺に数店舗を展開するイタリア料理店「Tarallucci e Vino」（タラルッチ・エ・ヴィーノ）の創業者、ルカ・ディ・ピエトロ（Luca Di Pietro）氏は次のように言う。「美味しいパスタ料理は、最高レベルの満足が得られる料理体験のひとつです。美味しいソースと一緒に召し上がることで、栄養摂取と満足感のために必要なものすべてが得られます。」

急速な成長

2020年の初頭から全世界の経済社会活動が停滞したなか、パスタの消費量は急増していった。イタリア国立統計研究所によると、この年の前半6ヶ月でイタリアのパスタ輸出量は30%増加したという。ドイツでは、急増する需要への対応を促進するべく新しい鉄道路線の開設までもが行われた。

これほどのレベルの成長は、パスタの生産者側に “超大規模” なシフト（態勢転換）を強いることになった。直近の物流面の課題により、シフトの要件がさらに複雑化していたからだ。100ヶ国以上に進出し、17ヶ国に30の生産拠点を構えるBarilla社のような生産者にとって、供給網が混乱する中で全世界の需要に対応することは、単なる大規模ではなく “超大規模” な取り組みだったのである。

「多国展開する消費財企業にとって、複数の市場の消費者にタイムリーに対応することは容易ではありません。将来の在庫ニーズの予想を試みるだけでも困難です。パンデミックにより、それがさらに難しくなりました」と語るのは、SASのグローバル・リテール業界担当ディレクター、ダン・ミッチェル（Dan Mitchell）だ。SASは、このような大規模な課題の解決支援に関して広く知られているテクノロジー・パートナー企業である。

生産側への圧力が高まり続けるなか、他方では消費者たちも自身の混乱に直面した。レストランが休業し、通常の食事パターンが破綻するなか、食料を買い求める人々が必要としたのは安心感だった。その点でパスタは人気のある解決策だった。なぜなら、パスタはバランスと一貫性の源泉であり、数年は保管が効き、収納棚のどのような食材とも組み合わせることができるからだ。

インテリジェントなソリューション

どこで需要が急増しており、どこで生産プロセスが過負荷となっているかを理解する取り組みは、究極的にはデータ活用課題だった。それらのすべてのポイントから正確なデータを収集するのは膨大な作業であり、パンデミック期間中のようにトレンドが急変する状況では、さらに複雑な作業となる。

Barilla社の担当者は言う。「SASのような柔軟で経験豊富なパートナーを得ることができ、本当にありがたく思っています。彼らの支援により、当社はデジタル・トランスフォーメーションに着手し、手ごわい課題にも確信をもって対峙できました。」

このパートナーシップにより、Barilla社は以前よりも遥かに迅速に、より正確に、より細かな精度で全世界の在庫を追跡管理できるようになった。製造プロセス全体をより明確に把握できるため、需要の変化に応じて生産を調整し、“消費者が空腹のときに食料品店の棚が満たされている状況” を確保することも可能になった。

「BarillaとSASの両社は、ビジネスプロセスと需要計画を改善すると同時に、食品安全とサステナビリティも向上させる、という課題に立ち向かいました」と振り返るのは、SASのGlobal Rretail and Consumer Goods Solutions部門担当バイスプレジデント、リチャード・ウィドウソン（Richard Widdowson）だ。「このパートナーシップにより、Barilla社は、サプライチェーンの混乱が当たり前と見なされる状況でも、並外れた需要要件に対応できるようになっています。」

新たに導入したデータ関連プロセスにより、Barilla社では品質、実効性、効率性に対するコミットメントを否応なしに遂行できる体制が整った。まさにこの変革により、Barilla社は “時代に合わせた進化を遂げていながら本物性も維持する質の高い製品” を提供できるようになっている。また、製品の背後には、テクノロジーでスキルを強化した有能な人々が存在する。進歩を推進し、イノベーションを先導しているのは、そうした人々だ。

言うまでもないことだが、この世界が進化を続けていくなかでも、家庭で楽しむ美味しいパスタ料理の価値が変わることはない。とはいえ、「古くからの和みの源泉が、新しい生活様式が普通になっても相変わらず入手できる状況」が確保されたのは、過去2年間にわたり実践された「人間の英知と、データを駆使した意思決定との組み合わせ」のおかげだったのである。

この事例は、SASがThe New York Timesと共同制作したスポンサー付き投稿からの転載です。