SAS、ローソンの多様化するデータ分析基盤をSASのアナリティクスで実現

情報システム間を安全かつ迅速に横断し、業務に必要な分析データを提供

アナリティクスのリーディング・カンパニーであるSAS Institute Japan株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:マイケル・キング、以下 SAS)は、株式会社ローソン(本社:東京都品川区、代表取締役 社長 竹増 貞信、以下 ローソン)が、店舗、商品及び顧客情報を一元的に管理する情報系システムの刷新にあたりSASのアナリティクスソリューションを採用したことを発表しました。

ユーザーや蓄積すべき情報が多様化していることを受け、ローソンは、ビジネス変化への迅速かつ柔軟な対応や、システム運用・保守性の効率化・最適化など今後の運用強化を見据えたコンバージョンを行い、本システムのモダナイゼーションを加速させるべく、システムの刷新を行うことを決定しました。

ローソンの情報系システムは、店舗全体の売上のマネジメントはもちろん、あらゆる情報を収集・分析し、お客様の理解の深化を進めるためには欠かせません。また、ローソングループはSDGsへの取り組みを推進する上で、CO2排出量や食品ロス、プラスチックの削減などの環境問題に対して本分析基盤は、重要な役割を担っています。SASは、これらの情報系システムの中でも定型レポート分析と非定型分析機能として、2009年よりほぼ全従業員に対して、スキルレベルに応じて使い分けが可能な環境を提供しています。またその役割は、ユーザーが各業務に必要な情報をデータ基盤へアクセスし迅速に収集、ビジネスに必要な分析データとして加工し提供することです。

今回システムの刷新にあたり、多様化するニーズに対応可能なデータ分析基盤の構築が求められていました。特にデータ量・データ種が継続的に増加する中で、使用するデータは情報鮮度が重要であり、いかにデータ収集・分析にかかる処理時間を短縮させるかが課題の一つでした。また、内部データだけではなく外部データと掛け合わせたデータ分析や非構造化データなどの分析など、分析ニーズの多様化への対応も必要でした。

そのため今回の刷新では、ローソンのデータ蓄積基盤から安全にかつ効率よく分析に必要なすべてのデータを収集し、収集したデータを業務の内容に合わせて必要なデータ分析を実行するための分析基盤を構築しました。さらに機械学習などを活用した分析の高度化や、将来要求されるニーズにも対応させるため、柔軟な拡張性をもたせることで、大量なデータ量・データ種の有効活用を実現します。

これにより、各業務内容によって異なる「分析したいタイミング」に、「必要なデータ」を「最適なタイミング」で提供することが可能になり、多様なニーズに細かく対応可能なシステム構造への刷新を実現しました。

株式会社ローソン 執行役員 原田 和浩氏は、次のように述べています。
「ローソンは、2009年よりSASのソリューションを利用しています。SASを活用し、様々な業務に必要なデータ抽出及び分析を行っています。今回情報系システムの刷新には、将来を見据えたアーキテクチャ決定の為、フィジビリティ スタディーが必須でした。SAS社のコンサルティング・サービスにより非効率であった現在のアーキテクチャから将来を見据えたアーキテクチャ構築が実現でき、システム停止することなく新しいシステムへ移行できました。今後更なる利用度向上に取り組んでいきたいと考えています。」

SASは、最新技術を備えたアナリティクスソリューションおよびコンサルティング・サービスを通じて今後もローソンを支援してまいります。

ローソンの「自由分析システム」において下記のSASの製品およびサービスが活用されています。

  • SAS® Enterprise Guide®
  • SAS® Office Analytics
  • SAS® Add-in for Microsoft Office
  • SAS/ACCESS® SOFTWARE
  • コンサルサービス
  • マイグレーションサービス

SAS について

SASは、アナリティクスのリーディング・カンパニーです。SASは、革新的なソフトウェアとサービスを通じて、世界中の顧客に対し、データをインテリジェンスに変換するためのパワーとインスピレーションを届けています。SASは「The Power to Know®(知る力)」をお届けします。

*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。Copyright©2021 SAS Institute Inc.無断複写・転載を禁じます。

本件に関するお問い合わせ先

  • SAS Institute Japan株式会社
    広報担当:山中
    TEL:03-6434-3700
    E-mail:jpnpress@sas.com