SAS Institute Japan年頭所感

SAS Institute Japan株式会社
代表取締役社長
堀田 徹哉

新年明けましておめでとうございます。
旧年中は格別のお引き立てを賜り、厚く御礼申し上げます。

SAS Institute Japan(以下、SASジャパン)は、2019年も引き続き幅広い産業においてAIテクノロジーの活用や高度なIoTソリューションの導入案件が増加し事業の成長を遂げることができました。

金融・証券分野においては、2018年に引き続き2019年も、FATF(Financial Action Task Force、金融活動作業部会)対日審査に向けた取り組みが継続し、SASのアンチ・マネー・ロンダリング(AML)ソリューションの導入が加速しました。またこれに加え、みずほ銀行様のAI技術等を活用した FinTech レンディングによる「みずほスマートビジネスローン」の取り組みなど、金融分野でのAIを活用したSASの導入が拡大しました。

ライフサイエンス分野においては、SAS Clinical Trial Data Transparency(CTDT)導入の進展に加え、製造プロセスの高度化や、営業・マーケティングへのSASソリューションの導入が拡大しました。また、製造分野においても、品質管理や製造プロセス革新での採用はもちろん、研究開発分野でのSAS製品の導入が進みました。特にマテリアル・インフォマティクスをはじめとする様々なテーマで、AIや機械学習を積極的に活用する企業での導入が広がっています。

2020年は、企業の「デジタル・トランスフォーメーション」 の取り組みが、ますます重要性を帯びるとともに、具体的な成果が求められる年になります。

SASは、お客様のデジタル・トランスフォーメーションを成功に導くため、「テクノロジー」だけでなく、「プロセス」、「人材」面のご支援にも力を入れて参ります。そのために、SASの製品ソリューションとコンサルティング・サービスが一体となり、パートナー様を含むSASを中心としたエコシステムをさらに強化し、お客様を包括的にサポートできる体制をより強固なものにしてまいります。

お客様の 「成功」 と日本企業のビジネスの成功に向け、アナリティクスのリーディング・カンパニーとして社員一同全力を尽くす所存です。

本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。

SAS Institute Inc. について

SASは、アナリティクスのリーディング・カンパニーです。SASは、革新的なソフトウェアとサービスを通じて、世界中の顧客に対し、データをインテリジェンスに変換するためのパワーとインスピレーションを届けています。SASは「The Power to Know®(知る力)」をお届けします。

*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。Copyright©2020 SAS Institute Inc.無断複写・転載を禁じます。

本件に関するお問い合わせ先

  • SAS Institute Japan株式会社
    広報担当:山中
    TEL:03-6434-3700
    E-mail:jpnpress@sas.com

Back to Top