TCO(総所有コスト)で評価するエンタープライズBIプラットフォーム
〜 SASソリューション、仏経営大学院の調査により最優位の評価 〜
2006年9月5日
ビジネス・インテリジェンス(BI)ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであるSAS Institute Japan株式会社(本社:東京都中央区勝どき、代表取締役社長:吉田 仁志、以下:SAS)は本日、仏経営大学院HEC(アシュ・ウ・セ)・MBAコース出身コンサルタント・チームによる、エンタープライズBIプラットフォームのTCO(総所有コスト=導入費用+保守運用費用)に関する調査(以下、本調査)の日本語版(要約)の配布を開始しました。本調査によれば、エンタープライズBIプラットフォームの選択にあたっては、その獲得コストだけでなく、TCOを考慮することが重要とされており、SASのBIプラットフォームがTCOの観点で最優位にあるとされています。
企業における全社的な情報の整理とその効果的な活用が必須になるにあたり、DWH構築、レポーティング、アナリティクス、KPI管理などを網羅した、エンタープライズBIプラットフォームへのニーズが高まっています。しかし、企業がエンタープライズBIプラットフォームへの投資を考える際、ソリューションそのもののコストは考慮される一方、トレーニングやコンサルティングなど、ソリューション導入や保守運用に付随する隠れたコストは見落とされる傾向にあります。
今回の調査結果により、エンタープライズBIプラットフォーム導入の際のベンダーごとのTCO(導入・保守運用コストの合計)の全貌が明らかになると共に、TCOとユーザー数、データベースの大きさ、データソースの数がそれぞれ相関関係にあることが判明しました。エンタープライズBIプラットフォームの実装にあたっては、企業は今後のビジネスを見据えた上で、BIソリューションの獲得コストだけでなく、そのTCOを考慮する必要があり、短期的な獲得コストにだけ着目していては将来的に大きなコストを支払うことになりかねないということが示唆されました。
また、調査対象の主要BIベンダー4社を比較したところ、SASの提供するBIソリューションは最もTCOが低い(コストパフォーマンスが高い)ソリューションであるということが判明しました。他のBIベンダーのTCOはユーザー数の増加と共に急激に上昇する一方、SASの場合は直線的な増加を示しており、SASのソリューションはTCOを増加させることなく高いユーザー負荷をサポートできる拡張性と頑健性を有すると結論づけられます。また、4社のエンタープライズBIプラットフォームのデータベースサイズ(BIプラットフォームで利用される情報の全体量)を比較したところ、SASは平均3338GBと最大で、かつ1GBあたりの保守運用コストが最も低いことがわかりました。
本調査は、フランスの名門経営大学院HEC・MBAコース修了生からなる現役コンサルタント・チームによって実施されました。エンタープライズBIプラットフォームのTCOに影響を及ぼすコスト要因と見られる各指標を工数として定義し、その基礎数値を、ヨーロッパ圏におけるエネルギー/小売/サービスをはじめとする各業界の有力企業の管理職109名に対する電話インタビューを通じて収集しています。主要4ベンダー(SAS他3社)のエンタープライズBIプラットフォームのTCOを測定するための本モデルは、Oxford SAID Business Schoolによって開発されたモデルです。Oxford SAID Business Schoolによる調査の詳細については、http://www.sas.com/offices/asiapacific/japan/news/press/200602/14.htmlをご参照ください。
本調査に関する発表は、2,000人を越えるビジネス・リーダー、経営者、IT専門家が出席する、米国外で最大規模のエンタープライズBIカンファレンス、「SAS Forum International 2006」で行なわれました。
本調査書(日本語版・要約)の入手方法につきましては、下記担当までお問い合わせください。
<SAS Institute Japan株式会社について>
SASはビジネス・インテリジェンス(BI)ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーです。全世界では、約40,000サイトでSASが採用され、日本においては1,500社2,300サイトの導入実績を誇ります。SASは、大容量データから企業のパフォーマンスを向上させるインテリジェンスを創出する支援をしています。統合BIプラットフォーム「SAS®9 Enterprise Intelligence Platform」を基盤に、業務特化ソリューションとしてCEO・CFO向けの企業業績管理やCMO向けのマーケティング・オートメーション、業界別には金融サービス業向けのBasel II対応、医薬業向けの臨床データ解析、製造業向けの品質保証・需要予測、通信業、保険業界向けの統合パッケージなど、広範なBIソリューションを市場に投入し、「The Power to Know®(知る力)」を提供し続けています。設立:1985年。社員数:約210名。(本社:米国ノースカロライナ州キャリー、設立:1976年。社員数:Worldwide 約1万名)(http://www.sas.com/japan/)
* SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。
本件に関するお問い合わせ先
| SAS Institute Japan株式会社 |
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広報代行/共同PR株式会社 |
TEL:03-3533-3780 E-mail:jpnpress@sas.com |
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TEL:03-3571-5326 |
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