SAS Institute Japan、国内最大級BIカンファレンスを開催
〜 国内外のBI活用事例、企業におけるBIの効果的利用を促進する
SASのBusiness Intelligence Competency Centerプログラムを紹介 〜

2006年4月18日

EIP（エンタープライズ・インテリジェンス・プラットフォーム）ソフトウェアとソリューションのリーディング・カンパニーであるSAS Institute Japan株式会社（本社：東京都中央区勝どき、代表取締役社長：フィリップ・ベニアック、以下： SAS）は本日、6月8日（木）に国内最大級のビジネス・インテリジェンス（BI）カンファレンスである「SAS Forum Tokyo 2006 （以下：SFT）」をホテル日航東京（東京都港区台場1-9-1）にて開催することを発表しました。 SFTでは企業における情報活用の重要性を各界の第一人者が解説すると共に、企業戦略に直結した貴重な国内外のBI活用事例や、企業におけるBIの効果的利用を促進し、現在欧州企業で成果をあげているSASのBICC (Business Intelligence Competency Center)プログラムについて紹介します。

SFTの基調講演では、調査会社大手のガートナー株式会社 代表取締役社長 日高 信彦氏が「経営とITの新しい流れ」と題し、経営者の意識変化を概観したうえで、情報分析の重要性と今後の経営における情報化基盤のあるべき姿について講演します。また、ビジネスコンサルティング大手のベリングポイント株式会社 マネージングディレクター 川野 克典氏は、「収益の『見える化』で実現する企業価値増大 〜情報基盤が実現する顧客関係性のマネジメント〜」と題し、顧客の収益情報を中心とした情報の統合化とこれを活用し戦略を策定・実行へと導く手法「固定収益マネジメント」について講演します。

事例発表セッションでは、導入企業様により、「SAS®9」のEIPソフトウェアとソリューションを活用し、いかに戦略的な情報活用を行なって意思決定をしているか、実際にどのような成果を獲得し、どのように業務に役立てているのかをご講演いただきます。

さらに初めての試みとして、「データ統合」、「BICC」、「SAS® Financial Intelligence」、「EIP」のテーマでSAS主催のセッションを設け、最新のBI動向やSAS製品についてご紹介いたします。

「SAS Forum Tokyo 2006」は、今年で5回目を迎え、BI市場におけるトップベンダーのSASが開催する国内最大級のBIカンファレンスです。昨年は約1,000名が来場、今年も同規模での開催を予定しています。各企業のCEO（最高経営責任者）、CIO（最高情報責任者）、CFO（最高財務責任者）を含む経営幹部（管理職）向けに、同社のEIPソフトウェアとソリューションの活用による「Beyond BI」の実例を中心に紹介します。

詳細については、公式サイト（www.sasforumtokyo.com）をご参照下さい。「SAS Forum Tokyo 2006」の詳細情報に関しましては、随時、公式サイトを更新いたします。

＜「SAS Forum Tokyo 2006」＞ 開催概要

＜SAS Institute Japan株式会社について＞

SASは、EIP（エンタープライズ・インテリジェンス・プラットフォーム=企業情報系基盤）ソフトウェアとソリューションのリーディング・カンパニーです。全世界では、「FORTUNE Global 500」上位100社のうち96社を含む世界中の約40,000サイトでSASが採用され、日本においては1,500社2,300サイトの導入実績を誇ります。創業以来、最大の投資を行ない開発した次世代BIプラットフォーム「SAS®9 Enterprise Intelligence Platform」を基盤に、業務特化ソリューションとしてCEO・CFO向けの企業業績管理やCMO向けのマーケティング・オートメーション、業界別には金融サービス業向けのBasel II対応、医薬業向けの臨床データ解析、製造業向けの品質保証・需要予測、通信業、保険業界向けの統合パッケージなど、広範なBIソリューションを市場に投入し、「The Power to Know®（知る力）」を提供し続けています。設立：1985年。社員数：約210名。（本社：米国ノースカロライナ州キャリー、設立：1976年。社員数：Worldwide 約1万名）
（http://www.sas.com/japan/）

* SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。

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